子どもの本当の教育費を知って、不安を減らし人生を楽しむ方法

お金

教育費は、マイホーム購入費、老後の生活費と並んで、人生の3大支出の1つと言われています。

また、お子さんがいるご家庭は、将来の教育費のことを考えて、質素な生活をされている方も多いのではないでしょうか?

そこで、本当は子どもの教育費にいくらかかるのか、調べることにしました。

子どもへの教育費を文部科学省が調査した結果は?

下の表は文部科学省が2018年に、1140校、29060人を対象に調べた教育費です。

公立私立
幼稚園 3歳
4歳
5歳
18万8342円
21万7121円
24万3625円
55万1652円
49万1275円
54万1850円
小学校1年生
2年生
3年生
4年生
5年生
6年生
35万860円
26万3310円
29万2950円
30万9617円
33万9132円
37万940円
189万2002円
136万6148円
141万5910円
149万7087円
163万684円
179万314円
中学校1年生
2年生
3年生
45万6582円
43万6183円
56万9348円
162万4661円
123万122円
136万2389円
高校1年生
2年生
3年生
50万7980円
46万470円
40万3622円
116万16円
89万3127円
85万1087円
合計541万82円1829万8324円
学年別学習費総額

※上の表での金額は、学校給食費・教育費以外にも、塾代、習い事代をすべて含んだ費用です。

公立と私立でかなり差がありますが、幼稚園~高校卒業までは、子ども1人あたり、全て公立で541万円、私立で約1829万円かかることになります。

この金額、全額、親が働いて用意する必要があるのでしょうか?

私の家には、小学生が1人と中学生が1人いますが、正直に言ってこんな大金は払っていいません。

では、教育費が削減される方法を解説しながら、実際の教育費を確認しましょう。

子どもの教育費軽減策

幼児教育無償化

幼稚園、保育所、認定こども園等を利用する3歳から5歳までの全ての子供たちの利用料が無償化されます。

詳しくはこちらです→幼児教育・保育の無償化概要

文部科学省の調査によると、幼稚園の3歳~5歳の給食費・野外活動費を除いた合計保育料は公立で36万2214円、私立で40万1748円です。

これらの費用が、無料になります。

児童手当

3歳~15歳の子どもがいる家庭には、子ども1人につき、1万円/月(3人目以降1.5万円/月)の児童手当が支給されます。(3歳未満は1.5円/月)

詳しくはこちらです→児童手当

この児童手当を教育費に充てることで、3歳から15歳までの教育費が156万円減ります。

かなりでかいですね♪

就学援助金

各自治体が、小学生~中学生の保護者に対して、金銭面での援助を行っています。(「就学援助」といいます。)

援助の対象は、学用品、給食費、修学旅行費、野外活動費、通学費、学校病(虫歯など)医療費です。

※修学旅行費には上限があります

※通学費は、学校との距離が●km以上など、距離制限があります

詳しくはこちらです→就学援助金(広島市の場合)

小・中学校の学用品で約25万円、給食費で約48万円、修学旅行費で約8万円、合計81万円の援助を受けられます。

こちらも大きいですね~♪

ただし、援助を受けるには、世帯年収が一定の金額以下でなければ受けられません。金額は世帯の人数によって異なり、例えば、4人家族だと世帯年収約480万円です。

高等学校等就学支援金

国公私立問わず、高校に通う生徒に対して、 授業料に充てるため、国が高等学校等就学支援金を支給しています。

金額は年間11.8万円です。つまり、3年間で35.4万円の授業料が減ります。

こちらも条件があり、世帯年収約910万円未満が対象です。

詳しくはこちらです→高等学校等就学支援金制度

私立高校の場合は、世帯年収590万円未満であれば、年間最大39.6万円まで支給してくれます。つまり、3年間で118.8万円の授業料が減ります。

無料のオンライン塾を活用

これまでは、国や自治体の給付金を活用する方法を紹介してきましたが、次は高額になりがちな塾代を削る方法です。

最近は集団で受ける塾の授業よりも、少人数での個別学習塾が主流になり、塾代が高額になりがちです。

そこで、無料オンライン塾の活用をおすすめします。

無料オンライン塾「MANAVIE

このサイトを利用することで、無料で小学生から高校生まで、約8000本のオンライン動画で、すべての教科を勉強することできます。

ちなみに、MANAVIEを立ち上げた背景はこちらです→MANAVIEを詳しく確認

文部科学省の調査では、小学生~高校生の塾にかける費用は以下のようになっています。

公立私立
小学生合計31万9878円151万6740円
中学生合計60万8895円46万95円
高校生合計32万652円38万7939円
全学年合計124万9425円236万4774円
塾代

つまり、無料のオンライン塾を利用することで公立だと約125万円、私立だと約236万円の塾代を節約できます。

このサイトだけでも、質の高い授業を無料で受講できますが、他の有料オンライン塾でも、実際の個別塾に比べると非常に格安で受講できます。

有料低額オンライン塾一覧

結論

子どもへの教育費は下のように減らすことができます。(すべて公立の場合)

削除できる教育費
幼児教育の無償化36万円
児童手当156万円
就学援助金81万円
高等学校等就学支援金35.4万円
無料のオンライン塾125万円
合計433.4万円
削除できる教育費(すべて公立のケース)

すべて公立の場合、幼稚園~高校までの15年間で約541万円必要という認識でしたが、様々な制度・手段で教育費を削除することで、約108万円で済むことになります。

15年で必要な教育費が108万円ですから、1年間では7.2万円、1ヶ月だと6000円ですみます。

教育費が月6000円で済むと分かっていれば、不安になる必要はどこにもありません。

さらに、大学の費用にも無償化の波が出てきました。→高等教育(大学)の無償化

私はこの調査で、教育費に不安を感じることがなくなりました。

この記事で、あなたが1ミリでも教育費に対する不安を解消してもらえれば幸いです\(^O^)/

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