教育費は、マイホーム購入費、老後の生活費と並んで、人生の3大支出の1つと言われています。
また、お子さんがいるご家庭は、将来の教育費のことを考えて、質素な生活をされている方も多いのではないでしょうか?
そこで、本当は子どもの教育費にいくらかかるのか、調べることにしました。
子どもへの教育費を文部科学省が調査した結果は?
下の表は文部科学省が2018年に、1140校、29060人を対象に調べた教育費です。
公立 | 私立 | |
幼稚園 3歳 4歳 5歳 | 18万8342円 21万7121円 24万3625円 | 55万1652円 49万1275円 54万1850円 |
小学校1年生 2年生 3年生 4年生 5年生 6年生 | 35万860円 26万3310円 29万2950円 30万9617円 33万9132円 37万940円 | 189万2002円 136万6148円 141万5910円 149万7087円 163万684円 179万314円 |
中学校1年生 2年生 3年生 | 45万6582円 43万6183円 56万9348円 | 162万4661円 123万122円 136万2389円 |
高校1年生 2年生 3年生 | 50万7980円 46万470円 40万3622円 | 116万16円 89万3127円 85万1087円 |
合計 | 541万82円 | 1829万8324円 |
※上の表での金額は、学校給食費・教育費以外にも、塾代、習い事代をすべて含んだ費用です。
公立と私立でかなり差がありますが、幼稚園~高校卒業までは、子ども1人あたり、全て公立で541万円、私立で約1829万円かかることになります。
この金額、全額、親が働いて用意する必要があるのでしょうか?
私の家には、小学生が1人と中学生が1人いますが、正直に言ってこんな大金は払っていいません。
では、教育費が削減される方法を解説しながら、実際の教育費を確認しましょう。
子どもの教育費軽減策
幼児教育無償化
幼稚園、保育所、認定こども園等を利用する3歳から5歳までの全ての子供たちの利用料が無償化されます。
詳しくはこちらです→幼児教育・保育の無償化概要
文部科学省の調査によると、幼稚園の3歳~5歳の給食費・野外活動費を除いた合計保育料は公立で36万2214円、私立で40万1748円です。
これらの費用が、無料になります。
児童手当
3歳~15歳の子どもがいる家庭には、子ども1人につき、1万円/月(3人目以降1.5万円/月)の児童手当が支給されます。(3歳未満は1.5円/月)
詳しくはこちらです→児童手当
この児童手当を教育費に充てることで、3歳から15歳までの教育費が156万円減ります。
かなりでかいですね♪
就学援助金
各自治体が、小学生~中学生の保護者に対して、金銭面での援助を行っています。(「就学援助」といいます。)
援助の対象は、学用品、給食費、修学旅行費、野外活動費、通学費、学校病(虫歯など)医療費です。
※修学旅行費には上限があります
※通学費は、学校との距離が●km以上など、距離制限があります
詳しくはこちらです→就学援助金(広島市の場合)
小・中学校の学用品で約25万円、給食費で約48万円、修学旅行費で約8万円、合計81万円の援助を受けられます。
こちらも大きいですね~♪
ただし、援助を受けるには、世帯年収が一定の金額以下でなければ受けられません。金額は世帯の人数によって異なり、例えば、4人家族だと世帯年収約480万円です。
高等学校等就学支援金
国公私立問わず、高校に通う生徒に対して、 授業料に充てるため、国が高等学校等就学支援金を支給しています。
金額は年間11.8万円です。つまり、3年間で35.4万円の授業料が減ります。
こちらも条件があり、世帯年収約910万円未満が対象です。
詳しくはこちらです→高等学校等就学支援金制度
私立高校の場合は、世帯年収590万円未満であれば、年間最大39.6万円まで支給してくれます。つまり、3年間で118.8万円の授業料が減ります。
無料のオンライン塾を活用
これまでは、国や自治体の給付金を活用する方法を紹介してきましたが、次は高額になりがちな塾代を削る方法です。
最近は集団で受ける塾の授業よりも、少人数での個別学習塾が主流になり、塾代が高額になりがちです。
そこで、無料オンライン塾の活用をおすすめします。
無料オンライン塾「MANAVIE」
このサイトを利用することで、無料で小学生から高校生まで、約8000本のオンライン動画で、すべての教科を勉強することできます。
ちなみに、MANAVIEを立ち上げた背景はこちらです→MANAVIEを詳しく確認
文部科学省の調査では、小学生~高校生の塾にかける費用は以下のようになっています。
公立 | 私立 | |
小学生合計 | 31万9878円 | 151万6740円 |
中学生合計 | 60万8895円 | 46万95円 |
高校生合計 | 32万652円 | 38万7939円 |
全学年合計 | 124万9425円 | 236万4774円 |
つまり、無料のオンライン塾を利用することで公立だと約125万円、私立だと約236万円の塾代を節約できます。
このサイトだけでも、質の高い授業を無料で受講できますが、他の有料オンライン塾でも、実際の個別塾に比べると非常に格安で受講できます。
有料低額オンライン塾一覧
結論
子どもへの教育費は下のように減らすことができます。(すべて公立の場合)
削除できる教育費 | |
幼児教育の無償化 | 36万円 |
児童手当 | 156万円 |
就学援助金 | 81万円 |
高等学校等就学支援金 | 35.4万円 |
無料のオンライン塾 | 125万円 |
合計 | 433.4万円 |
すべて公立の場合、幼稚園~高校までの15年間で約541万円必要という認識でしたが、様々な制度・手段で教育費を削除することで、約108万円で済むことになります。
15年で必要な教育費が108万円ですから、1年間では7.2万円、1ヶ月だと6000円ですみます。
教育費が月6000円で済むと分かっていれば、不安になる必要はどこにもありません。
さらに、大学の費用にも無償化の波が出てきました。→高等教育(大学)の無償化
私はこの調査で、教育費に不安を感じることがなくなりました。
この記事で、あなたが1ミリでも教育費に対する不安を解消してもらえれば幸いです\(^O^)/
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